どうもちんぱんじーです！
前回はS&P500での定率4%取崩しをシミュレーションしましたが、今回は日経平均に注目して取崩しをシミュレーションしてみました。
↓↓S&P500の取り崩しシミュレーションはこちらを参照ください。
目的
投資信託などにおける、出口戦略として名を馳せている(？)「4%ルール」が日経平均でも通ずるのか気になったからやってみた。
あと、前回書いた記事（S&P500取崩し）が🦝妻にはわかりにくかったそうですので、リトライも兼ねて作成しました。
この記事で、投資信託の出口戦略を考えられたらいいかなと思います。
前提
大前提として、今後も同じ状況が続くとは限らないこと、過去のデータであること、これらをご承知の上で参考にしていただければと思います。
前提は以下の様になっています。
- 銘柄：インデックスファンド２２５（日本株式）
- 運用会社：日興アセットマネジメント
- 基準価額：投信総合検索ライブラリーより取得
- 手数料：考慮しない
- 税金：考慮しない
- 期間：2001/11/1～2021/8/30（19年10か月）
- 取崩しタイミング：毎月月初
- 取崩し方法：年間4～6%・・・毎月0.33～0.5%（4～6％÷12ヵ月）
こんなところでしょうか。
現実味を帯びさせるために、初期口数を5000口に設定しています。
5000口にすることで、評価額がおおよそ5000万ほどになります。
投資した5000万円を取崩して生活をする。とすると想像しやすいと思った次第です。
それでは早速みていきましょう！
4%定率取崩し
資産推移（定率4%）
| 定率4%取崩 | 基準価額 | 口数 | 評価額 |
| 2001年10月31日 | 9,860 | 5,000 | 49,300,000 |
| 2021年8月31日 | 32,001 | 2,259 | 72,279,935 |
取崩し開始当初の資産評価額は4,930万円だったのに対して、2021年8月末時点では7,227万円となっています。
その差は2298万円で、取崩ししているにも関わらず資産が増えています。
取り崩しているので、当たり前ですけど口数は減少しています。
資産総額を見ても取崩しだけで生活できるかわからないので、次は取崩し額を見ていきましょう。
年間取崩し額は？（定率4%）
定率4%で取り崩した場合こんな感じに推移しました。
※2001年と2021年分は省いています。
- 取崩し総額：39,820,817円
- 取崩し平均：1,973,919円(2001,2021年除く)
- 年間取崩しMAX：2007年 2,648,157円
- 年間取崩しMIN：2012年 1,208,700円
さきほど見た評価額が2298万円増えているにも関わらず、取崩し総額は3982万円もありました。
まさにお金のなる木・・・。
リーマンショック前は最高額をたたき出して、2007年には265万円も取崩し出来ています。
しかし、リーマンショック後の落ち込みがひどくて、2012年には120万円になりました。
その落差は半分以下ですね。
265万円で生活していたところ、120万円で生活しなければならなくなります。
こうなると、取崩しだけで生活をするには心もとない額になりました。
思いのほか、評価額が余裕で残ったので、定率5%6%でも取崩しシミュレーションしてみました。
定率4～6%で比較
資産推移（定率4%～6%）
| 評価額 | 2001年10月末 | 2021年8月末 | 評価損益 |
| 定率4％ | 49,300,000 | 72,279,935 | 22,979,935 |
| 定率5％ | 59,232,280 | 9,932,280 | |
| 定率6％ | 48,531,842 | -768,158 |
見ての通り、定率6%まで増額すると着地点（2021年8月末）では評価損益は-768,158となりました。
要するに資産が今後も目減りしていきそうだ、と予測できますね。
打って変わって定率4%取崩しであれば、この様子を見る限り（この期間の場合）資産は保てそうですね。
5%であったとしても資産は保てそうですね。
各定率（4～6%）の年間取崩し額は？
※ここでは2001年と2021年は省いています。
| – | 取崩額計 | 期間最大 | 期間最低 | 平均 |
| 定率4％ | 39,820,817 | 2,648,157 | 1,208,700 | 1,973,919 |
| 定率5％ | 44,947,127 | 3,128,782 | 1,358,087 | 2,236,467 |
| 定率6％ | 48,876,705 | 3,553,709 | 1,464,782 | 2,440,392 |
当たり前ですが、定率が上がるにつれて年間の取崩し額が増えていっていますね。
ここで注目すべきは、定率4%から定率6%に上げた場合、最高値と最小値は以下の様になります。
| – | 期間最大 | 期間最低 |
| 定率4％ | 2,648,157 | 1,208,700 |
| 定率6％ | 3,553,709 | 1,464,782 |
| 差額 | 905,552 | 256,082 |
4%から6%に上げた場合、期間中の取崩しは
- 期間最大値の265万円から355万円と、90万円あがるのに対して
- 期間最低値の120万円から146万円と、26万円しかあがりません
要するに、
- 4%定率取崩しの最低値120万円で生活をするには心もとない状況は、
- 6%定率取崩しにしても146万円で、ほんとんど変わりはない
という結論になります。
では、結局どれが一番資産的に優位になるのか？見てみましょう！
定率取崩しは定率何%がベストなのか？
※ここでは定率４～6%の取崩しによる結果です。また、期間によっても結果は変わってくると思います。
| 評価額 | 2001年10月末 | 2021年8月末 | 評価損益 | 取崩額計 | 最終損益 |
| 定率4％ | 49,300,000 | 72,279,935 | 22,979,935 | 39,820,817 | 62,800,752 |
| 定率5％ | 49,300,000 | 59,232,280 | 9,932,280 | 44,947,127 | 54,879,407 |
| 定率6％ | 49,300,000 | 48,531,842 | -768,158 | 48,876,705 | 48,108,547 |
最終損益は、評価損益と取崩額計を足して算出しました。
- 定率4%の最終損益は6280万円に対して
- 定理6%の最終損益は4510万円でした
生涯資産的には定率4%のほうが有利という結果に至りました。
そして、今後も定率4%で取崩ししていった場合、
- 資産は増えるし、
- ずっと取り崩していける
逆に定率6%で取り崩していった場合、
- 資産は減っていき
- いずれ取崩しが不可能になる
ということがわかると思います。
恐らくこれは、2001年から2021年にかけて日経平均が上昇傾向であったから、という理由もあると思われます。
2001年から2021年かけて下降傾向であったならば、もしかしたら違った結果になったかもしれません・・・
どっちにしろ、定率6%で取崩しの場合、資産はどこかで底を尽きる可能性が高そうです。
まとめ
結論、定率取崩し（4%）は資産を保つ上では頼りになるルールであることがわかりました。
それと同時に、生活を保つ上では工夫が必要ということがわかりました。
対策としては
- 落ち込み対策として分散させる
- 取崩し額が多いとき、控えめに取り崩す
- 取崩し額が低いときのために、現金クッションを用意する
- 余った場合は現金クッションを補充する
- 他の収入も考える（副業や不動産？）
こんなところでしょうか？
結局FIREをしたところでこういったリスクはあるので、これらを踏まえた計画をしっかり立てておきたいところです。
またFIREを目標にしているけど、子供に資産を残す残さないかでもだいぶ変わってくると思います。
その辺も考慮して設計していけたら、何も気にしなくて済むようになるかもしれませんね。
次回の定率取崩しは、分散させた場合（例えばS&P500と日経平均）の結果はどうなるのか？も観てみたいので、また時間があればまとめてみたいと思います。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
それではっ！
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